プロミスは年収100万円未満でも利用できるか？実際の体験談とよくある質問

プロミスは、年収が低く審査に自信がなくても申し込みやすいカードローンです。
実際にアンケート調査を行ったところ、「年収100万円未満でも審査に通過できた」という報告を複数確認することができました。

ただし、年収が同じでも審査に通過できた人・そうでない人がいるのは確かです。

今回は「年収」を主軸に置き、プロミスの審査基準を分析しました。

プロミスは年収が低くても利用できる可能性がある

プロミスでは年収が決して高くなくても審査に通過できる可能性があります。

これは実際に、プロミスの審査に通過できたというアンケート調査の結果を見ても良く分かります。

年収の低さ「だけ」を理由に審査に落ちることは、ほとんどないと考えてよいでしょう。

★ただしプロミスへ申し込めるのは、「仕事をしている人」に限られます。
無職の方はプロミスを利用できません。

年収100万円未満でプロミスの審査に通過した2人の例

ここからは、収入に不安のある状態で審査に通過できた方の体験談を紹介します。

①年収60万円、学生アルバイトの方の例

まず紹介するのは、「年収60万円の学生アルバイト」の方の体験談です。

年収60万円というのは決して高収入とは言えません。
カードローンの審査に通過するために高い収入が不要であることがよく分かります。

②クレジットカードの審査に通過しない状態、かつ年収90万円という方の例

続いて紹介するのは、年収90万円かつ5年以内に携帯電話の強制解約処分を受けたという方の体験談です。

「後払い」についての問題を起こしていることから、この方がクレジットカードなどの審査に通過することは難しかったと推測されます。

そんな中でプロミスの審査に通過できたという事実は、このカードローンの審査基準を知る上で非常に重要と言えます。

他社借入やリボ払いの残高があると審査が厳しくなる傾向がある

実際の体験談を見ても分かる通り、プロミスの審査は年収が低くても通過できる可能性があります。

ですが実際のところ、プロミスの審査に落ちてしまう人は少なくありません。
ここからは、年収にかかわらず審査に落ちてしまう理由について解説します。

①プロミスの審査に落ちた人の共通点の多くが「他社借入」があること

プロミスの審査に落ちてしまった人の多くに共通するのが、複数の他社借入です。

この例を見ても分かる通り、プロミスは年収の高さよりも他社借入の有無や件数を重視していると考えてよいでしょう。

また、信用情報に問題がある場合には他社借入が1件でも、審査通過が難しくなります。

②年収が低いと他社借入の有無はさらに重要に

カードローンの審査は総合的な観点から行われます。

そのため「年収が低い」「勤続年数が低い」「他社借入がある」といった不安要素が重なるほど審査通過は難しくなります。

年収に不安がある場合には、他社借入などの不安要素をできる限り解消した上で申し込みたいところです。

初回の利用限度額は「年収にかかわらず50万円まで」が目安

ここからは、プロミスにおける年収と利用限度額の関係について解説します。

①プロミスにおける初回の限度額は「10万円～50万円」がほとんど

プロミスにおける契約時の利用限度額は、ほとんどの場合で「10万円～50万円」です。

初回から50万円を超える契約を結べたという報告が少ないのは、プロミスの特徴の1つです。

これは安定収入を得ている、正規雇用者の方であっても同様です。

またアンケート結果を見る限り、アルバイトの方は10万円～高くても30万円程度の利用限度額が設定されることが多いようです。

②利用限度額が50万円を超える場合は収入証明書が必要　

プロミスでは契約後に所定の審査を受けることで、利用限度額を引き上げることができます。

プロミスと50万円を超える契約を結ぶ場合には、貸金業法に基づき「収入証明書類」の提出が必要となります。

収入証明書として認められるのは、主に「源泉徴収票」「確定申告書の控え」「2ヶ月分の給与明細書」などとなっています。

★審査の結果、初回から50万円を超える契約を結べる可能性がないわけではありません。
ただしこの場合も収入証明書の提出が必要となります。

③年収の3分の1を超える借入は原則として不可

プロミスを含む貸金業者は、個人に対し年収の3分の1を超えるお金を貸すことを原則として禁止されています。

そのため利用限度額の増額審査を受けた場合であっても、年収の3分の1を超える利用限度額が設定されることはありません。

この制約は、一般に総量規制と呼ばれています。

★総量規制は貸金業者からの借入の合計に適用されます。
他の貸金業者とも契約を結んでいる場合、「プロミスと他社借入の合計」が、年収の3分の1以下に制限されます。

★緊急の医療費や社会通念上必要とされる出費は、総量規制の対象外となります。

プロミスの審査と年収についてのよくある質問と回答

ここからは、プロミスの審査と年収についてのよくある質問にお答えしていきます。

①勤続1年未満の場合、年収はどのように申告すればよいですか？

予定されている年収を記入しましょう。

正しい数字が分からないという場合は、1ヶ月分の給与を12倍する形でも差し支えありません。

②給与明細などの収入証明書類が必要になるのはどんなときですか？

以下の場合となります。

「プロミスでの限度額＋他の貸金業者からの借入額※が100万円を超える場合、収入証明書類の提出が必須」であることは、「貸金業法」で定められています。

対象となるのは、消費者金融会社、クレジットカード会社からの借入額です。ショッピングリボ、銀行や信金のローンは貸金業法と関わりがないため、対象外です。

また、勤務先の固定電話番号を記入できない個人事業主は、入力情報を見ただけでは無職の方の虚偽申告と区別が付かないため、収入証明書を用いて事業者であることを証明する必要があります。
一般に、自宅以外に決まった営業地（お店や事務所など）を持たない事業者がこれに該当します。

営業1年未満で確定申告書を用意できない、という場合は、担当者との相談次第で「請求書」「支払い明細」等の書類を代用できる可能性があります。

営業拠点がある場合も、給与所得者に比べると収入証明を要求される可能性が高いです。予め書類を用意しておきましょう。

★増額の手続きによって限度額が50万円を超える場合も、増額の審査時に収入証明書の提出を求められます。

③仕送りや奨学金、年金などは「年収」に含まれますか？

仕送りや奨学金、年金、失業保険などによる収入は年収として申告が可能です。

ただしプロミスへ申し込めるのは、「働いて収入を得ている」方のみです。

収入源が不労所得や年金などのみの場合、プロミスへ申し込むことはできません。

④自営業者の場合、年収欄には「収入(売上)」と「所得」のどちらを記入すれば良いですか?

基本的には「所得」をご記入ください。

この仕様上、自営業者が借りられるのは最大でも「所得」の3分の1までとなります。

まとめ

プロミスは年収よりも「他社借入の有無や件数」を重視する傾向にあります。

ただし審査上の不安要素が重なると、それだけ契約は難しくなります。

もしも年収について不安があるのなら、それ以外の問題をできる限り解消した上で、申込みを行いたいところです。

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